• 身体障害者：368,949人（+2.4％）
• 知的障害者：157,795.5人（+4.0％）
• 精神障害者：150,717人（+15.7％）

障害のある学生の増加

就職者数の増加

1. 一般雇用のみの就活をする

• 職種の選択肢が広い：職種の選択肢が広い：国内外問わず転勤ありの職種など、障害者雇用に比べて、応募できる職種の幅が広がります。
• 就活が早く終わる：就活が早く終わる：障害者雇用に比べて、募集期間が短い企業が多いので、例年4月頃には募集を終了している企業が多いです。
• 障害の開示方法を考える：障害の開示方法を考える：選考中に、障害を開示するかどうかの判断が求められます。障害者雇用ではないので、企業から障害について質問をする機会はまずありませんので、自分からいつどのように企業へ伝えるかを考えて、準備をする必要があります。
• 配慮が少ない可能性がある：配慮が少ない可能性がある：自分自身で障害を説明する必要があるため、選考時や入社後の配属先において、周囲のサポートを得にくい状況となり、働きづらさを感じることがあります。

2. 一般雇用と障害者雇用を並行して就活する

• 選択肢が広がる：両方に応募することで、選択肢が広がります。
• 自分に合った職場を見つけやすい：複数の選択肢から、自分に合った職場を見つけやすくなります。
• 応募先の管理が大変：選考が本格化する3月～5月の時期は、複数の応募先を管理する必要があり、面接の日程調整など、手間がかかる場合があります。
• 学内の支援窓口が複数になる可能性がある：一般雇用の就活支援をする職員と、障害者雇用の就活支援する職員がそれぞれいる場合が多く、一度に相談することが難しいことがあります。

3. 障害者雇用のみの就活をする

• 障害に対する配慮が期待できる：障害者雇用枠では、応募の時点で障害を開示するため、選考時から配慮を受けて就活を進めることができます。
• 入社後のサポートが充実している：選考時に、自分の障害について説明をするだけでなく、企業側の配慮体制も知ることができるため、入社後のサポートが得やすいでしょう。
• 障害理解を深める必要がある障害特性や働くために必要な配慮事項を説明することが求められます。
• 契約社員スタートの募集もある：障害特性からフルタイム勤務が難しい場合や、まずは限定的な業務を希望する場合など、ステップを踏みながら働き始めることも可能です。

• 選択肢が広がる：一般雇用と障害者雇用の両方に応募することで、選択肢が広がり、自分に合った職場を見つけやすくなります。
• 業界理解・自己分析を深めることができる：一般雇用と障害者雇用のどちらの就活を進めるにしても、両方の就活情報に触れておくことで、どのような業界があるのか、どのような企業があるのかを知る機会が増えます。そして、実際に就活イベントに参加することで、気づきを得て、自己分析を深めていくこともできるでしょう。
• 障害の配慮を受けやすい：障害者雇用の場合は、応募の段階から障害のことを伝えますので、選考時から配慮を受けやすいですし、入社後のサポート体制も整っている場合が多いです。

1. 自己分析を行う：自分の強み・弱み、興味のある業界や職種、求める配慮事項などを書き出しましょう。
2. 情報収集をする：大学のキャリアセンター、障害学生支援室、求人サイトなどを活用し、企業情報を収集し、興味のある就職先を選びましょう。
3. 書類を準備する：履歴書やエントリーシートに、自分の経験や強み、アピールできることを書けるようにしましょう。また、障害特性や配慮事項も説明できるように準備しましょう。
4. 面接対策をする：面接で自分のことを伝えられるように練習しましょう。特に、一般雇用の就活を進める場合は、障害について、どのタイミングで、どのように伝えるのか準備をしましょう。
5. 企業との接点を持つ：積極的にインターンや企業説明会に参加し、応募したい企業を見つけて、エントリーしましょう。

障害者雇用就活で特に大切なこと